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生命保険加入に必要な診査
「生命保険は健康じゃなければ入れない」
多くの方が周知の事実として、このことを理解されていらっしゃるのではないでしょうか。
生命保険に加入するときには、告知や医師の診査が必要となりますので、自社の健康体である既契約者との公平性の観点から、健康を害するリスクが一定水準以上の方の申込みをお断りすることになります。
これは、ネット保険であっても同様であり、選択・入力した告知内容をもとに、自動的に加入の可否が判断されることになります。
そのため、持病をお持ちの方がとあるネット保険に申し込みしてみても、加入ができなかったという結果だけを受けて、他の保険会社でも同様に加入できないと思い込み、保険の切り替えや新規加入を諦めてしまったというケースも非常に多いようです。
安心のために加入したにもかかわらず、不満を抱えながら続けなければならない保険ほど残念なことはありません。
診査基準は各保険会社によって異なる
しかし、保険会社が定めている診査基準は、あくまで自社独自に決定したものであり、国が定めているものではありません。
つまりは、例えばA保険会社で加入ができなかったとしても、B保険会社では加入ができた、といったケースが、実は非常に多く起きていることはご存知でしょうか？
もちろん、現在の状況によっては、保険料が割増になったり、一定年数はその疾病に関する保障が受けられないという制限を受けたり（部位不担保条件）、一定年数保障額を削減されるという制限を受けたりと、「特別条件」を前提として加入を認めると言ったケースもありますが、健康体の方と同じ条件で加入できてしまったというケースも実は少なくありません。
保険に加入する以上は、やはり余計な保険料の支払いは回避したいとお考えになると思いますし、条件が付かない内容で加入したいと思われるでしょう。
無事に加入できる保険商品を見つけられた方に共通していますのは、自分一人でネット情報を集めたのではなく、「プロのコンサルタントにご相談された」ということなのです。
1社専属の販売員とプロコンサルタントの違い
一昔前であれば、生命保険に加入する場合は、◯◯生命に所属している保険販売員からがほとんどであったと思います。
しかし、生命保険を1社のみで考えてしまうと、その保険会社の審査基準にご自身の疾病が「不可」と判断されてしまった場合にはどうしようもありません。
また、別の保険会社で働いている販売員に相談するか、加入できないと諦めてしまうか、どちらにしても、大きな負担と心理的なダメージを負ってしまうことになります。
一方、複数保険会社の商品を取り扱う代理店に所属するプロのコンサルタントに相談する場合、全く違った結果になることが多い傾向にあります。
生命保険に申し込みする場合、「事前診査」を受け付けている保険会社がほとんどです。
つまり、プロのコンサルタントに相談することで、各保険会社ごとに事前診査をお願いすることができ、その結果を踏まえて、保険会社・保険商品選びのステップに進むことができることになります。
例えネットで評判の良い保険があっても、自分が加入できなければ意味がありません。むしろ、加入できなかったというショックのほうが大きいのではないでしょうか。
ネット保険の限界
できれば人に相談することなくネットで完結したい…と思われていらっしゃる方も一定数いらっしゃると思います。
しかし、持病をお持ちでいらっしゃる方のケースであれば、それはオススメできません。
それは、各保険会社の診査基準が「公開されていない」からです。
ネットで申し込みをして「結果として」加入できなかったという事実はネット保険でも分かります。
しかし、1社1社申し込み手続きを行っていくという手法は、現実的に大きなコストですし、ネット申し込みをしていない保険会社の場合は、調べることもできません。
また、ネットでは過去の「口コミ」などによって、加入できた・できなかったといった情報の収集は可能ですが、各々の疾病の状況が全く一緒ということはなく、治療内容や発症時期なども診査に影響してくる部分のため、信頼性に大きく欠けるものばかりです。
また、引受基準を下げて加入しやすい「引受基準緩和型」の保険についても、もし普通の保険に加入できるのであれば、保険料が割高な保険に加入する必要もありません。
そのため、どちらの商品であっても、事前に診査を行うことができる「コンサルタント経由」のほうが、確実性、効率性ともに、勝っていると言えるでしょう。
実際にコンサルタントを経由して加入できたケースの事例
50代男性の方のケースですが、この方は過去に「精神疾患系の投薬」を受けられていた病歴がありました。
精神疾患系の疾病は、非常に加入条件を厳しくしている保険会社が多く、この方も最初から「自分は新たに保険に加入できないのだろう」と思い込んでいらっしゃいました。
しかし、今の保険内容に大きな問題があることが分かり、ダメ元で何か手はないか、とコンサルタントにご相談されました。
加入できる保険があるかどうかを調べるため、コンサルタントが具体的な病状についてのヒアリングをしたところ、投薬治療時期について約10年前のお話であったことが分かり、かつ、具体的な病状の診断を受けた訳でもなく、自発的に薬の処方を依頼していた、という背景も分かりました。
保険会社によっては、精神疾患系の病気であっても、完治から一定年数経過していれば加入を認めているところや、どういう背景で薬の処方に至ったかの理由次第では加入を認めるところもあり、コンサルタントはこの状況であれば、保険料が割高な引受基準緩和型保険ではなく、普通の保険への加入可能性が大きいと判断し、事前に診査を各保険会社に提出し、問題なく加入できる保険会社を見つけることができました。
次に、30代女性の方のケースです。
子宮筋腫と診断を受け、かつ入院・手術を受けてからまだ数ヶ月しか経過していない状況で、保険料を他の保険で下げることはできないか、とコンサルタントにご相談されました。
一般的に、引受基準緩和型保険は、2年以内の入院・手術歴があると加入を認めていない保険会社がほとんどであったため、コンサルタントは普通の保険への加入可能性があるか、各保険会社に問い合わせをしたそうです。
コンサルタントとの相談は「面前」で行われたため、コンサルタントは、保険会社の引受査定担当と電話で確認しながら、時には目の前のご依頼者に細かな状況の確認を取りながら、告知書の記載項目だけでは保険会社側が分かり得ない情報を収集しながら、確実に情報を伝えることができました。
結果、子宮関係部位の数年間の不担保期間という特別条件付きであれば加入できる可能性があることが分かり、依頼者は加入できる保険が見つかったと大きく喜ばれたそうです。
コンサルタントは相談者の味方
どちらのケースも、自分ひとりでは到底たどり着けなかった結末になったと言えるでしょう。
「持病がある ＝ 保険料が高い引受基準緩和型保険」と思い込んでしまうと、普通の保険に加入できる大きな機会損失をもたらしてしまいますし、何よりも「加入を諦めてしまう」残念な結末を回避できると言えます。
もちろん、ただ単に取り扱い保険会社が多ければ良いという訳ではありません。
プロのコンサルタントは、いわゆる「ショップ」＝「お店」に所属しているわけではなく、ものを売る仕事ではありません。
依頼者の置かれている状況を踏まえて、最適な解決策を提示してくれるのがコンサルタントの役目であると言えます。
もし今現在、加入できる保険はないと思いこんでしまっているのであれば、まずは一度コンサルタントへのご相談をオススメします。
