便利だが保障内容に制限のあるネット申し込み
スマホの普及とともにインターネットが拡充したこの時代において、誰でも1度はインターネットで保険を調べたことがあるのではないでしょうか？
ほとんどの保険会社のホームページでは、保障内容と保険料の試算を行うことができることに加え、そのままネットで保険の申し込みすらできてしまう時代になりました。
一昔前では、職場に保険のセールスが来たり、友人・知人との付き合いだったりと、「人」を介して保険に加入することが当たり前でしたが、「人」を介してしまったが故に、その後の付き合いの関係性から、なかなか辞めづらいという問題もあります。
反面、ネットで保険の申し込みをできるのであれば、煩わしい人付き合いを気にする必要がなく、「気軽」に加入・解約ができるという点は、大きなメリットであると言えます。
しかし、実はネット申し込みが可能な保険は、選択できる保障内容に大きな制限がかけられているのはご存知でしょうか？
保障内容の制限
ネット申し込みができる保険の場合、まず保障内容を自身で選んで保険料を試算することになります。
例えば「医療保険」の場合であれば、入院日額をいくらにするか、手術保障額をいくらにするか、先進医療特約や女性疾病特約など、どういった特約を付けるのか、といった具合です。
実は、この選べる保障内容については、事細かな金額での指定がネット申し込みではできないことがほとんどで、あらかじめいくつか決められた保障内容を「選ぶ」ことしかできません。
先の「医療保険」のケースの場合、ほとんどの保険会社では、入院日額5,000円/7,000円/10,000円のいずれかしか選べないようになっています。（もう少し選択肢が広い保険会社もあるようです。）
さらには、入院日額は5,000円からとなっており、5,000円未満の金額を設定できない保険会社がほとんどのようです。
また、選べる特約も限定されており、例えば「特定疾病保険料払込免除特約」などの特約は、ネット申し込みの場合選べない保険会社もあるようです。
保険料払込期間の制限
保険料の払込期間にもネット申し込みには制限があります。
保険期間と同じ期間保険料を支払う「全期払い（終身の場合は終身払い）」は、ほぼすべての保険会社で選択することができますが、保険期間よりも「短い期間」で保険料を支払う「短期払い」の場合、かなりの制限がかかります。
一般的に選ぶことができる期間としては「60歳」もしくは「65歳」が多く、「全期払い」しか選べない保険会社すらあります。
保険料をいつまでに支払うのかという点については、定年・継続雇用や、お子様のご年齢、資産状況など、各ご家庭の事情によりますので、選択肢が限られているというのは少々困ってしまいますね。
保険料の割引の制限
保険会社によっては、喫煙の有無や健康状態の程度によっては、保険料の割引を行っている会社もあります。
しかし、これらの割引がなされるのは「対面での申し込み」が一般的であり、ネット申し込みの場合「割引対象外」としている保険会社が多いです。
割引をする判断方法については、喫煙の有無については「コチニン検査」と呼ばれる唾液を採取して検査するものだったり、健康診断書の提出や、場合によっては医師による診査を経る必要がありますので、ネット申し込みで行うには信ぴょう性の観点などから難しいのかもしれませんね。
保険のプロを経由して申込みする場合
ネット申し込みではなく、保険代理店などの属する保険プロコンサルタントなどを経由して申込みする場合には、上記のような問題を実は回避することができます。
コンサルタントを経由して保険の申し込みをされた経験がある方はお分かりになると思いますが、コンサルタントは保険内容を設計するためのソフトをパソコンに導入し、お客様の面前で保障内容を自由にカスタムすることができます。
この試算ソフトの場合、例えば医療保険のケースでは、入院日額を3,000円まで下げることができたり、1,000円単位で日額を設定することができます。
また、保険料の払込期間についても、指定できる年齢の幅が非常に広く、家庭の事情を踏まえて柔軟に設定することもできます。
また、当然面前のコンサルティングであれば、喫煙の検査もその場で行えますし、健康診断書の授受、医師の診査の動向なども行いますので、保険料の割引が適用になるようなプランニングも行うことができるわけです。
保険のプロとはいえセールスされるのは…
「人」を介しての保険のご相談の場合、やはり気になるのは「保険の勧誘」だと思います。
しかし、保険コンサルティングを生業としている方々は、いわゆる「保険屋」ではなく、「コンサルタント」としての使命を持っている方が多く、無理なセールスはほとんどないようです。
買うか買わないかはあくまで契約者次第であり、コンサルタントの役割としては、その判断材料となる「情報」を提供するにすぎず、逆にあっさりしすぎて驚かれる方が多いようです。
相談料などはかからないことが一般的であるため、一度お話を聞いてみることをお勧めします。
